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ザ コカ・コーラ カンパニー
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種類	公開会社
市場情報	NYSE KO
本社所在地	アメリカ合衆国 ジョージア州アトランタ ワン コカ・コーラ プラザ
設立	1919年
業種	食料品
事業内容	ノンアルコール飲料の原液及びシロップの製造、流通、販売
資本金	8億7800万ドル
売上高	240億8800万ドル （連結・2006年12月期）
従業員数	約7万1000人 （連結・2006年12月末日現在）
決算期	12月31日
主要株主	バークシャー ハサウェイ インク 8.62% サントラスト バンクス インク 4.27% ロバート・W・ウッドラフ ファウンデーション・インク 1.67%
主要子会社	日本コカ・コーラ(株) 100%孫会社
外部リンク	www.cocacola.com
表・Template‐ノート:基礎情報 会社・編・歴

ザ コカ・コーラ カンパニー（The Coca-Cola Company）は、コカ・コーラをはじめとする清涼飲料水を製造販売するアメリカの企業である。日本法人は日本コカ・コーラ株式会社。

歴史

自然療法とソーダ・ファウンテンからの誕生

19世紀末期のアメリカでは、医者不足から代替医療・殊に自然療法や万能薬が広く庶民に多く受け入れられ、自然療法医や薬剤師は自らの治療法や薬剤の売り込みに躍起になっていた。

その一方で、1867年に人工的な炭酸水の製造法が発明されると、当時は何らかの効能があると思われていた炭酸水を客の注文に応じて調合して飲ませるソーダ・ファウンテンが薬局に併設されるようになった。こうして売り出された炭酸水には、当然薬効を謳うものも多く万能薬同様に売り込み競争が激しかった。

そんな自然療法家の一人に、ジョージア州アトランタを拠点に活動するジョン・S・ペンバートン (John S. Pemberton) がいた。南北戦争で負傷したペンバートンはモルヒネ中毒になっており、中毒を治すものとして当初注目され始めたコカインを使った薬用酒の開発を思いついた。この種の薬用酒には既に類似品が多く出回っていたので、ペンバートンは、ワインにコカインとコーラのエキスを調合したフレンチ・ワイン・コカを精力増強や頭痛の緩和に効果のある薬用酒として1885年から売り出した^[1]。

フレンチ・ワイン・コカは「ドープ（dope＝麻薬）」と言う渾名で人気を博したが、やがてコカインの中毒が問題となるとともに、禁酒運動の席巻によりフレンチ・ワイン・コカが売れなくなる恐れが出てきた。そこでワインに代えて炭酸水の風味付けのシロップとして売り出すことにして、ペンバートンのビジネスに参加した印刷業者のフランク・M・ロビンソンによってコカ・コーラと名づけられた。このコーラは1886年5月8日に発売されている^[2]。

エイサ・キャンドラーによる発展とボトリングの採用

1913年のコカ・コーラの広告

ペンバートンのコカ・コーラはビジネスとして成功したものの、健康を害したペンバートンは早々にその権利をたった1ドルで売却してしまう。さらに権利関係の複雑さから、数年間は人から人へと権利が移り、裁判で争いになることもしばしばだった。

結局、コカ・コーラの権利は1888年にエイサ・キャンドラー（後にアトランタ市長）の手に落ち、キャンドラーはペンバートンの息子らと共にコカ・コーラ・カンパニー（以下、コカ・コーラ社）を設立する。Coca-Colaのロゴ・Delicious and Refreshing（おいしく、さわやか）のキャッチコピーと一杯5セントの大量販売、さらに原液のトレード・シークレットによる機密保護によってキャンドラーのコカ・コーラ社は多くの収益を得た。

この時代において特記すべきなのは、瓶詰めの販売方式を採用したことであろう。1899年に弁護士のベンジャミン・フランクリン・トーマスとジョセフ・ブラウン・ホワイトヘッドは、キャンドラーに直談判してコカ・コーラの瓶詰め権利を取得。2人はそれぞれボトリング会社（親ボトラー）を創立し、その会社がさらに全米各地のボトリング工場（現地ボトラー）とフランチャイズ契約することでコカ・コーラは広く全米に普及していった。ただ、最初のうちはボトリング技術の未熟から瓶が爆発する事故も頻発し、1913年に品質管理と訴訟対応のためにボトラーをボトラー協会の下に組織化することになった。そして1916年にはコーラの瓶の標準化を行った。

FDAとの紛争

1903年、アメリカ国内でのコカイン販売が禁止される。このためキャンドラーは原液の処方からコカインを取り除くことで事態に対処するが、一方で内国歳入庁との裁判闘争や類似品や商標の侵害に対する訴訟に明け暮れていた。

しかし何よりもキャンドラーを悩ませたのは、ハービー・ワシントン・ワイリー率いるアメリカ食品医薬品局(FDA)との長きに渡る紛争なのは間違いない。FDAは、コカ・コーラに含まれているカフェインの毒性やボトリング工場の衛生の悪さを問題視し、1909年に原液を押収した上で裁判に訴えた。結局のところ（FDA側の証人の主張が余りに不適切に過ぎたため）コカ・コーラ社は裁判に勝ったものの、原液に含有しているカフェインの量を減らさざるを得なかった。

ロバート・ウッドラフの登場

FDAとの紛争に決着がつき、第一次世界大戦下の砂糖相場の乱高下を乗り切ったが、1919年に投資家のアーネスト・ウッドラフがキャンドラーにコカ・コーラ社の企業買収をもちかける。キャンドラーは多額のキャピタルゲインを得て経営から手を引き、新たにウッドラフによってデラウェア州で設立された会社がコカ・コーラ社の商標と事業を引き継いだ（このため公式的には1919年設立になっている）。

アーネスト・ウッドラフによる買収から4年が経った1923年、アーネストの息子のロバート・ウッドラフ (Robert W. Woodruff) が父親の反対を押し切って社長の座に就く。以後ロバートは60年以上も同社に君臨し、経営の采配を振ることになる。折りしも1920年代、禁酒法によりアルコールが販売禁止になり、ノンアルコール飲料の売れ行きが伸びた。その中で、ロバートは広告に力を入れると共に瓶入りコカ・コーラの拡販にも注力、品質管理を徹底した。

また、コカ・コーラが海外へ進出したのもこの頃である。コカ・コーラ本体が原液を製造・供給して、ボトラーが瓶詰めするというスタイルはここでも採用された。特にドイツでは1930年に現地法人の責任者となったマックス・カイトによって売り上げを伸ばし、ベルリンオリンピックでもコカ・コーラを提供する栄誉に与った。しかし、第二次世界大戦が勃発し原液の輸入が制限されると、何とか原料を遣り繰りしながら、乳清とフルーツの絞り粕を原料に新たに飲料を製造。これはファンタと名付けられて、後にコカ・コーラの世界的な商品となった。

「技術顧問」

世界恐慌の打撃は軽微に済み、禁酒法の廃止も左程業績に響かなかったものの、1930年代に入るとペプシコーラが低価格路線で販売攻勢に打って出てコカ・コーラの地盤を脅かし始めた。

第二次世界大戦が始まると、ロバートは以下の様に宣言し、戦争への協力姿勢を示した。

我々は、軍服を着けた全ての兵士が何処で戦っていようとも、またわが社にどれだけの負担がかかろうと、5セントの瓶詰めコカ・コーラを買えるようにする。

加えてロビー活動を熱心に行い、その結果コカ・コーラは「兵士たちの士気高揚に果たす重要な役割」を持つ軍需品として認可。砂糖の配給制も免除される特典も受けた。さらに、政府の出資で世界60ヶ所にボトリング工場が建設され、そこで働くスタッフは技術顧問 (TO) として軍人同様の待遇が与えられた。

当然のことながらアメリカ軍の指揮官にも、コカ・コーラは人気の的だった。中でも連合軍の最高司令官であったドワイト・D・アイゼンハワーは、1943年6月29日にジョージ・C・マーシャル陸軍参謀総長に以下の電報を送っている。

300万本の瓶詰めコカ・コーラ、月にその倍は生産できるボトリング装置一式、洗浄機および栓を至急送られたし

マーシャルはこの電報を受けて、海外の駐留部隊に必要且つ便利な物品を充分な量入手させよと命令書を発している。

また、ソビエト連邦の指揮官だったゲオルギー・ジューコフも、コカ・コーラが大のお気に入りだった。アメリカの飲み物だと言うことが判らないように、マーク・クラーク将軍を介して無色透明のコカ・コーラを特別注文して密かに送らせている。

指揮官ばかりでなく前線で戦う兵卒にも、コカ・コーラは大人気だった。イタリア戦線ではコカ・コーラ1瓶が4,000ドルの値をつけたこともあり、ソロモン諸島の戦いでは日本の戦闘機を撃墜した褒美としてコカ・コーラ1瓶が与えられたという逸話すら残っている。さらに、コカ・コーラの空き瓶は、電気絶縁体の代用、戦闘機のタイヤをパンクさせるための"爆弾"、非常食とするウミガメを捕るための武器、小便器として使われたりもした。瓶を詰めるケースは郵便箱や道具箱として重宝したし、コカ・コーラで歯磨きをする兵士もいれば、恋人にコカ・コーラで膣を洗うのを薦める者もいたほどである。

極めつけは、ある技術顧問がカンヌの将校クラブでカトリック教会の神父相手にコカ・コーラで法王に祝福を受けて貰えば?と冗談交じりに話したところ、バルジの戦いで神父が聖水の代わりにコカ・コーラで洗礼を施していたのを目にしたというエピソードであろう。

資本主義の象徴

キリル文字のロゴが描かれたコカ・コーラの缶

簡体字のロゴが描かれたコカ・コーラの缶

第二次世界大戦でアメリカ軍の軍需品として世界に広まったコカ・コーラは、冷戦の最中には資本主義の象徴として扱われることになった。特に海外進出の際に現地でパートナーとした企業の多くが、有力者や大地主・財閥、時にはアメリカ資本の多国籍企業だったりしたことがそのイメージに拍車をかけることになった。

そのため資本主義陣営＝西側への反対が、しばしばコカ・コーラへの攻撃と結びつくことも多かった。特にヨーロッパでは、マーシャル・プランに反対する左翼がコカ・コーラ排斥の先頭に立ち、時として民族資本の飲料メーカーや酒造メーカーがこれを後押しするという現象が目立った。

東側への進出でもペプシに後れを取った。ソビエト連邦への進出は1978年まで待たねばならず、アラブ・ボイコットの影響で中東でも進出が進まなかった。逆に中華人民共和国へは、1978年にアメリカ企業として初めて進出を果たし、3年間市場を独占した。

カンザス計画と「ニュー・コーク」の失敗

1970年代半ば以降、ペプシがコカ・コーラとの比較広告によって売り上げを伸ばし、各種の市場調査や味覚調査でもペプシに軍配があがるなど、コカ・コーラの先行きには不安が付きまとっていた。

当時CEOだったロベルト・ゴイズエタとCOOだったドン・キーオは、カンザス計画と呼ばれる秘密計画を実行。発売100周年の1986年を前にコカ・コーラの味を根本的に変えるという挙に出た。当時臨終の淵にあったロバート・ウッドラフを説得して綿密な市場調査と広告戦略を駆使、1985年4月24日にニュー・コークとして発売した。

しかし、ニューコークは消費者の不評を買い、コカ・コーラ社には抗議の手紙や電話が殺到する事態に。わずか2月半後の7月10日には、元のコカ・コーラをコカ・コーラ・クラシックとして再び販売せざるを得なくなっていった。

『コカ・コーラ帝国の興亡』の著者、マーク・ベンダグラストは「ニュー・コーク」の失敗を以下のようにまとめている。

ニュー・コークの大失敗の結果、元のコークは400万ドル以上にも相当する宣伝効果に浴し、その効果と比べればコカ・コーラ社の下手な広告は役立たずも同然だった。今や由緒あるコーラは復活し、再びアメリカ一の清涼飲料の地位を取り戻した。ゴイズエタとキーオは図らずも、このマーケティングの失敗を見事なビジネス上の手柄に変えたのだった。

– マーク・ベンダグラスト『コカ・コーラ帝国の興亡』

この間の1982年にコロンビア映画を買収したが、わずか7年後の1989年にはソニーにM&Aをかけられ売却している。

日本での展開

日本コカ・コーラが日本法人で、100%子会社であるThe Coca-Cola Export Corporationの100%子会社、つまり孫会社である。企画・開発・マーケティングと、原液の製造・供給をおこなう。

日本におけるグループ企業の一部には、（日本コカ・コーラではなく）ザ・コカ・コーラ・カンパニーやThe Coca-Cola Export Corporationが出資している（詳細は日本コカ・コーラ#グループ会社を参照）

脚注

関連項目

• ミニッツ・メイド・パーク （米国にある野球場）

外部リンク

ウィキメディア・コモンズには、コカ・コーラに関連するマルチメディアがあります。

• The Coca-Cola Company （英語）