この項目では、米国半導体メーカーのインテルについて記述しています。その他のインテルについては「インテル (曖昧さ回避)」をご覧ください。

インテル コーポレーション
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インテル本社
種類	公開会社
市場情報	NASDAQ INTC
略称	Intel
本社所在地	アメリカ合衆国 2200 Mission College Blvd. Santa Clara, CA 95054-1549
設立	1968年7月18日
業種	電気機器
事業内容	マイクロプロセッサ・チップセット・フラッシュメモリなどの開発・製造・販売
代表者	ポール・オッテリーニ（社長兼CEO）
売上高	375億8,600万ドル[1]（2008年）
営業利益	83億5,400万ドル[2]（2008年）
純利益	52億9,200万ドル[1]（2008年）
総資産	507億1,500万ドル[2]（2008年）
従業員数	83,900人[3]（2008年12月27日現在）
決算期	12月
主要子会社	インテル株式会社（日本法人）
関係する人物	ロバート・ノイス（創業者） ゴードン・ムーア（創業者） アンドルー・グローヴ（創業者）
外部リンク	www.intel.com
表・Template‐ノート:基礎情報 会社・編・歴

インテル株式会社
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筑波本社
種類	株式会社
略称	インテル
本社所在地	日本 〒100-0005 東京本社：東京都千代田区丸の内3-1-1 国際ビル5階 筑波本社：茨城県つくば市東光台5-6
設立	1976年4月28日
事業内容	マイクロプロセッサー・チップセット・フラッシュメモリーなどの開発・提供・販売
代表者	吉田 和正（取締役社長）
資本金	4億8,000万円（2008年12月末現在）
従業員数	約540名
主要株主	インテル コーポレーション
外部リンク	www.intel.co.jp
表・Template‐ノート:基礎情報 会社・編・歴

インテル (Intel Corporation)は、世界最大の多国籍半導体メーカーである。本社所在地は米国カリフォルニア州のサンタクララ市である。

Intelという名称はIntegrated Electronics（集積されたエレクトロニクス）からきている。スローガンは"Sponsors of Tomorrow"、日本語では「その好奇心で、未来をつくろう」。

概要

主にマイクロプロセッサ、チップセット、フラッシュメモリなどを製造・販売している。主な製品にIA-32（Pentiumシリーズなど。8086シリーズの流れをくむ）、IA-64（Itaniumなど）、Intel 64（IA-32の64ビット拡張。AMD64と互換性がある）などのパーソナルコンピュータ用CPUがあり、PC/AT互換機やアップルのMacintoshに使われている。1990年代末からは多方面のコンピュータ関連ハードウェア事業に展開している。1992年以降から現在に至るまで、世界第1位の半導体メーカーとして君臨し続け、特に世界CPU市場ではここ数年80%近いシェアを維持している^[4]。

海外事務所は50ヵ国以上、製造・研究拠点は8ヵ国17拠点にある^[1]。

また、カリフォルニア州サンノゼ市にある半導体製造工場には、インテルの歴史を紹介しているインテル博物館を併設。日本語での音声案内もあるので日本人にも見学しやすい環境となっている。

日本法人

日本法人であるインテル株式会社は、東京都千代田区（東京本社）と、茨城県つくば市（筑波本社、つくばエクスプレス研究学園駅近隣）の2ヵ所に本社を置く。登記上の本店は東京本社である^[1][5]。

1971年に渋谷区に設置された米国法人の日本支社が前身。その後、1976年4月28日に世田谷区にインテルジャパン株式会社が設立され、1997年2月1日に現在の商号 インテル株式会社に変更した。

歴史

設立～1970年代

• 1968年7月18日 - フェアチャイルドセミコンダクターを退職したロバート・ノイス、ゴードン・ムーア（ムーアの法則で知られる）、アンドルー・グローヴらが設立。当初は半導体メモリーの開発・製造・販売を目的としていた。
• 1969年4月 - インテル初の製品であるSRAM 3101を発表（記憶容量64ビット）。
• 1970年10月 - 世界初のDRAM 1103を発表（記憶容量1,024ビット）。
• 1971年9月 - 世界初のUV-EPROM 1702を発表（記憶容量2,048ビット）。
• 1971年10月 - NASDAQに株式を公開。
• 1971年11月15日 - 世界初のマイクロプロセッサーである4004（4ビット、クロック周波数108KHz、トランジスター数2,300個）を発表。
• 1972年4月 - 8008（8ビット、クロック周波数200KHz、トランジスター数3,500個、プロセス技術10ミクロン）を発表。
• 1974年4月1日 - 8080（8ビット、クロック周波数2MHz、トランジスター数6,000個、プロセス技術6ミクロン）を発表。
• 1976年3月 - 8085（8ビット、クロック周波数2MHz、トランジスター数6,500個、プロセス技術3ミクロン）を発表。
• 1978年6月8日 - 8086（16ビット、クロック周波数5～10MHz、トランジスター数2万9,000個、プロセス技術3ミクロン）を発表。
• 1979年6月 - 8086の廉価版である8088を発表。1Mビットのバブルメモリーを発表。

1980年代

• 1980年 - ゼロックス、DEC（当時、現在のHP）と共同でLANの規格をIEEE 802委員会に「Ethernet 1.0規格」として提出・公開（詳細はイーサネット#歴史を参照）。
• 1981年8月 - IBMが同社初のパソコンIBM PCを発表。CPUに8088が採用されたことは、インテルが急成長するきっかけとなった。
• 1982年2月 - 80286を発表（16ビット、クロック周波数6～12.5MHz、トランジスター数13万4,000個、プロセス技術1.5ミクロン）。
• 1985年10月 - DRAM事業から撤退し、CPUの開発・生産に経営資源を集中。x86で初の32ビットマイクロプロセッサーであるi386（後にi386DX。クロック周波数16～33MHz、トランジスター数27万5,000個、プロセス技術1.5～1ミクロン）を発表。
• 1989年4月 - i486（クロック周波数16～100MHz、トランジスター数120万個、プロセス技術1～0.6ミクロン）を発表。

1990年代

• 1991年5月 - Intel Insideロゴ（日本語訳は『インテル、はいってる』）を発表。CMなどで広く使用された。
• 1991年12月 - 現在の本社社屋であるロバート・ノイス・ビルディングが竣工。
• 1993年3月 - x86の第5世代にあたるPentium（クロック周波数60～300MHz、トランジスター数310万個、トランジスター数万個、プロセス技術0.8～0.35ミクロン）を発表。同社のCPUで初めて製品名に固有名詞を使った。その後、Pentiumの名称は、引き続き同社のCPUのブランドとして使われた。
• 1994年11月 - Pentiumにバグがあることが発覚。当初インテルは問題ないとしていたが、同年12月20日に製品回収に至った。
• 1995年8月 - コンパック（現在のHP）、DEC、IBM、マイクロソフト、NEC、ノーザンテレコムとともに、これまでのシリアルポート、パラレルポート、PS/2ポートなどを置き換えるインターフェイス規格、USBを推進する業界団体USB-IFを発足。
• 1995年11月 - x86の第6世代にあたるPentium Pro（クロック周波数150～200MHz、トランジスター数550万個、プロセス技術0.8～0.35ミクロン）を発表。
• 1997年1月 - Pentiumにマルチメディア処理を強化するMMX拡張命令を追加したMMX Pentiumを発表。
• 1997年5月 - MMXテクノロジーをサポートするPentium II（クロック周波数233～450MHz、トランジスター数750万個、プロセス技術0.35～0.18ミクロン）を発表。CPUパッケージには、これまでの正方形のパッケージに代わり、Single Edge Contact (S.E.C.) カートリッジが採用された。
• 1998年4月 - 低価格パソコン向けのCeleron（クロック周波数266MHz～3.46GHz、プロセス技術250～45nm）を発表。
• 1999年2月 - ストリーミングSIMD拡張命令 (SSE)をサポートするPentium III（クロック周波数450MHz～1.40GHz、プロセス技術250～130nm）を発表。この製品でクロック周波数が1GHzの大台を突破した。

2000年代前半

• 2000年11月 - NetBurstマイクロアーキテクチャーを採用したPentium 4（プロセス技術180～65nm、トランジスター数4,200 万個、クロック周波数1.40～3.80GHz）を発表。
• 2001年5月 - サーバー、ワークステーション向けのXeon（クロック周波数1.40～3.80GHz、プロセス技術180～45nm）を発表。
• 2001年5月 - インテル初の64ビットプロセッサーであるItanium（クロック周波数は733MHz～1.66GHz、プロセス技術180～90nm）を発表。
• 2003年3月 - ノートパソコン向けに一から設計されたPentium Mを発表。同月に発表されたノートパソコン向けのプラットフォーム「Centrino モバイル・テクノロジー」を構成する部品のひとつである。
• 2005年4月 - インテル初のデュアルコア・プロセッサーであるハイエンド・デスクトップパソコン向けのPentium Extreme Editionを発表。
• 2005年5月 - メインストリーム・デスクトップパソコン向けのデュアルコア・プロセッサーPentium Dを発表。Pentium Extreme Editionとは違い、ハイパースレッディング・テクノロジー（HT テクノロジー）は無効化されている。
• 2005年11月 - マイクロン・テクノロジーとの合弁会社「IM フラッシュ・テクノロジーズ」を設立し、NAND型フラッシュメモリ事業に参入。
• 2005年 - これまでモトローラ製とIBM製のCPUを採用し続けていたアップルが、2006年以降、MacintoshのCPUをインテル製に切り替えることを発表。

2000年代後半

• 2006年1月 - ロゴ (CI)とスローガンを刷新。新ロゴは、創業時から使用されてきた「ドロップ -e」ロゴとIntel Insideロゴを融合・発展させたものである^[6]。同時に、それ以前の自らをプロセッサーメーカーだったインテルバージョン2と称し、今後はインテルバージョン3のプラットフォームメーカーであると宣言した。
• 2006年6月27日 - XScaleマイクロアーキテクチャなどの技術ライセンスとモバイル事業をMarvellへ売却することを発表。売却額は6億ドル。1400人の技術者・従業員もMarvellへ移籍し、買収は2006年11月8日に完了した。^[7]
• 2006年7月 - 高性能と低消費電力を両立させるCoreマイクロアーキテクチャーを採用したCore 2 Duo（クロック周波数1.06～3.20GHz、トランジスター数2億9,100万個、プロセス技術65～45nm）を発表。
• 2006年11月 - ハイエンド・デスクトップパソコン向けのCore 2 Extremeを発表。
• 2007年1月 - メインストリーム・デスクトップパソコン向けのクアッドコア・プロセッサーCore 2 Quadを発表。
• 2007年5月 - NOR型フラッシュメモリ事業をSTマイクロエレクトロニクス、フランシスコ・パートナーズとの合弁会社「Numonyx」に移管。
• 2008年3月3日 - ネットブックやモバイル・インターネット・デバイス(MID)など向けにAtomを発表^[8]。
• 2008年7月16日 - Centrinoの後継となる「Centrino 2 プロセッサー・テクノロジー」を発表^[9]。
• 2008年9月9日 - 「X18-M Mainstream SATA SSD」と「X25-M Mainstream SATA SSD」を発表^[10]。10月には企業向け高性能SSD「X-25E Extreme SATA SSD」も発表^[11]。
• 2008年11月18日 - Nehalemファミリー最初の製品となるCore i7（クロック周波数2.66～3.20GHz）を発表^[12]。

歴代CEO

• 初代 : ロバート・ノイス（1968年～1975年）
• 2代目 : ゴードン・ムーア（1975年～1987年）
• 3代目 : アンドルー・グローヴ（1987年～1998年）
• 4代目 : クレイグ・バレット（1998年～2005年）
• 5代目 : ポール・オッテリーニ（2005年～）

製品開発と製造

製品の開発傾向

インテルは、これまでの経営や社是から、中道を嫌い、極端や徹底を好むと考えられている。現行の手法が効果的でないと結論すると、現状に改良を加えるという中間解を選ばずに、全面的な方針転換を行う事がしばしばある。

ニセ486・ニセPentium

1990年代の初めにはニセ486やニセPentiumが大量にアジアの闇市場に出現して対策に苦慮した。これらはリマーク品といわれ低性能品のセラミックパッケージ表面の型番印刷を上手に削ぎ落とし、高性能品の型番を印字し直されたものだった。良案はホログラムを貼り付ける方法だったが、当時のCPUパッケージには貼るスペースが全くなかった。新たなPentiumファミリーであるPentium IIとPentium III、Celeronではその二次キャッシュの実装問題と互換CPU問題をあわせて一挙に解決する方策としてCPUパッケージにS.E.C.C. (Single Edge Contact Cartridge)やS.E.P.P. (Single Edge Processor Package)が採用された。

CPUのクロック競争とマルチコア化

CPUを製造する半導体メーカーは、世界初のCPUである4004の時代から、宿命的に性能向上の手法としてクロック周波数の高速化が求められ、インテルは、常に時には求められる以上に高速化を推し進めてきた。数百KHzの初期世代からやがてMHzからGHzで数えるまでになった。他社とのクロック競争を常にリードしてきたインテルは、2000年前後にはクロックの物理的な限界に行き着いている自覚を持った。

クロック周波数の高速化は、現在の半導体プロセスの主流のCMOSでは、消費電力が完全に比例する。これは、プロセスルールの微細化が面積当り消費電力に二乗で効いてくるのと合わせれば、光速度でも1GHz相当の時間内に30cmしか伝播できない物理法則による高速半導体設計の制約以前に、まずCPUダイが自らの熱で溶ける可能性が目前の危機となった。

この問題の究極の回答として、単一CPUコアのこれ以上の無理な高速化を避けて、複数のCPUコアによる並列的な動作によって性能向上を図る、マルチコア化の道を採った。デュアルコアやクアッドコアの新世代CPUによって新たなコア数競争の時代に突入した。

自社製造

インテルは、80286まではセカンドソースとしてAMDや日本電気にも製造ライセンスを与え、普及とリスク分散を優先したが、普及した80386からはセカンドソースを停止した。またインテルに出資していたIBMは486までは製造権を持ち独自のカスタム版を出荷した。

その後のインテルは、CPUの半導体製造ライン(Fab)を、自社製造で貫き、外部契約半導体製造会社（ファウンドリ）に出さない。これは、技術情報漏洩防止だけでなく、そもそも最高密度の製造プロセスを使っての製造は、自社と自社と競合するプロセッサメーカーに限られるからである。特に最先端を行くインテルが求めている製造プロセス製造ラインを維持できるのは、技術力のみならず製造販売量も世界トップであるインテル以外には不可能で、外部の委託製造会社では最先端の製造ラインの開発建設維持のコストを負担するだけの業績が見込めないのが最大の理由である。半導体製造装置メーカーも常にインテルと共に新プロセス対応の新世代製造装置を開発しており、2008年12月15日～17日に開催された「2008 International Electron Device Meeting」(IEDM 2008)で、2009年後半からラスト・ゲート方式HKMGによる32nmプロセスの量産を開始する予定と発表した^[13]。逆に、CPU以外のチップについては、CPUがより最新の製造技術に移った後のコストの償却が完了した旧世代の製造ラインで製造を行っている。 そのため、インテル製チップセットやオンボードグラフィックスチップなどはCPUに比して何世代か前のプロセスで製造されている。

チックタック戦略

インテルは、プロセス技術とマイクロアーキテクチャーを毎年交互に改良するチックタック戦略をとっている。 2006年から2007年にかけてCoreマイクロアーキテクチャーに移行し、2008年には45nmプロセスに移行した。2008年末からはNehalemマイクロアーキテクチャーへの移行を進め、2009年第4四半期から32nmプロセスによるチップの量産を開始する予定である^[14]。

主な製品

インテル・プラットフォーム

• モバイル
  • Centrino
    • Sonoma
    • Napa
    • Santa-Rosa
  • Centrino 2
    • Montevina
  • Centrino Atom
• コンシューマー・デスクトップ
  • Anchor Creek
  • Bridge Creek
• エンタープライズ・クライアント
  • Lyndon
  • Averill
• 1Pワークステーション
  • Gallaway
  • Wyloway
• 1Pサーバー
  • Kaylo
• 1Pワークステーション
  • Gallaway
  • Wyloway
• 2Pワークステーション
• 2Pバリューサーバー
• 2Pバリューサーバー
• 2Pサーバー
• MPサーバー
• Itanium

マイクロプロセッサー

ウィキメディア・コモンズには、インテルのマイクロプロセッサーに関連するカテゴリがあります。

Intel i486DX2

i8008

PC向け

• 4004
• 8008
• 8080
• 8085
• 8086
  • 8088：8086のデータバスを8ビットに半減させた製品
  • 80186：8086に周辺チップを統合させた製品
• 80286
• i386DX/SXシリーズ
• i486DX/SX/DX2/SX2/DX4シリーズ
• オーバードライブプロセッサ
• Pentium
  • MMX Pentium
• Pentium II
• Celeron
• Pentium III
• Pentium 4
• Pentium D
• Celeron D
• Core
  • Core Duo
• Core 2
  • Core 2 Solo
  • Core 2 Duo
  • Core 2 Quad
  • Core 2 Extreme
• Pentium Dual-Core
• Core i7
• Core i5
• Core i3
• Pentium (Nehalemアーキテクチャ)

サーバー、ワークステーション向け

• Pentium Pro
• Pentium II Xeon
• Pentium III Xeon
• Pentium III-S
• Xeon
• Itanium
• Itanium 2

モバイル向け

• Mobile Pentium II
• Mobile Celeron
• Mobile Pentium III
• Mobile Pentium III-M
• Mobile Pentium 4-M
• Mobile Pentium 4
• Pentium M
• Celeron M
• Intel Core（Core Duo, Core Solo）
• Intel Core 2（Core 2 Duo, Core 2 Solo）
• Intel Core i7/i5/i3
• Pentium (Nehalemアーキテクチャ)
• Atom

組込用途

ウィキメディア・コモンズには、インテルのマイクロコントローラーに関連するカテゴリがあります。

• StrongARM
• XScale PXA210/PXA25x/PXA26x/PXA27xシリーズ
• Intel 8048 - MCS-48ファミリー
• i8051シリーズ
• Intel MCS96/Intel MCS296シリーズ
• i860
• i960
• Intel IXP42x/IXP46xシリーズ
• Intel 80186/80286シリーズ
• Intel Embedded IA-32 Processors and Chipsets
• Intel IOP3xxシリーズ
• Intel PCI Bridges

その他

• Intel iAPX 432

1981年発表のインテル初の32ビットプロセッサーである。メインプロセッサーは2チップ構成。それまでの8080系統CPUの限界に対して過去のしがらみを捨て、数々の先進的なマルチタスク機能とメモリ管理機能をハードウェアでサポートし、フォールトトレラント機能の搭載、マルチプロセッサ対応など、非常に高度で先進的で複雑なデザインだった。インテルはこのデザインをマイクロメインフレームと称した。しかし、コンパイラをはじめとするソフトウェアの完成度が低いなどの理由で性能が出ず、米軍のAdaコンピュータ以外にはほとんど普及しないまま消え去った。この経験もあって8080系統の連綿と続くCPUの命令体系は、拡張に次ぐ拡張で階上階を重ねていくことで、ソフトウェアの継承を容易にした。

• MXP5800/5400

インテルがデジタルカメラ用のプロセッサーをターゲットに開発していたが立ち消えになり、そのアーキテクチャーが画像処理用のプロセッサーを求めていたマーケットをターゲットにリファインされて2004年発表されたが、採用されたのは富士ゼロックスの複合機とスキャナだけで、その後の需要も見込めないことから消えてしまった。DSPの汎用性と、ハードウェア・アクセラレーターの強み、そしてソフトウェアで実現するメディアプロセッサーとしての素質は素晴らしいものだったが、いずれも性能や方向性が中庸的なものだったため受け入れられることはなかった。

製品カテゴリ

CPUに関するインテル独自の製品カテゴリを以下に示す。

LPIA

LPIA（Low Power on Intel Architecture）は、IA-32命令セットアーキテクチャに基づく低消費電力なCPU製品のカテゴリーである^[15]。

• Intel A100
• Intel Atom

CULV

超低電圧動作のプロセッサ群をCULV（Consumer ultra low voltage）と呼ぶカテゴリーでまとめている。これらはAtomファミリーより性能面で上位に位置しているが、消費電力では10W以下であり、ネットブック向けと従来型ノートパソコン向けの間を埋めるCPUとして、Core 2 Duo、Core 2 Solo、Celeron M、Pentiumの従来ファミリーのカテゴリはそのままに、それらの中で特に消費電力の少ない製品をまとめたものである^[16]。この呼称は技術的な区切りではなく、マーケティング用途での区分であり、Atomよりも高い単価によって、ASP（平均販売価格）の向上が期待される。

機能をある程度限定し、CPUにそれほどの処理性能を求めないネットブックに対し、従来のノートパソコンの延長線上にある超薄型ノートパソコン^[17]用のCPUとして、ある程度の演算性能を持ちながら、超低電圧動作によってかなりの低消費電力化が行えるCPUのカテゴリである。同様にAMDにも同じ位置づけの製品群として、開発コード「Yukon」などから構成される「Athlon Neo」がある^{[出典 1]}。

FPU（数値演算コプロセッサー）

• i8087 - i8086用
• i80287 - i80286用
• i80387/i387SX - i386用
• i487SX/i487SX2 - i486SX用（構造にはFPUではなく独立したCPUで、i486DX/i486DX2である）

チップセット

Intel440BX

インテル チップセットを参照のこと。

• i430FX/HX/VX
• i450KX/GX
• i440FX
• i440LX/EX
• i440BX/ZX
• i440GX
• i810/E/DC-100
• i815/E
• i820
• i830/M/MP
• i840
• i845/D/E/G/GE/GV/P/PE
• i850/E
• E7205
• i865PE/GE
• i855PM/GM/GME
• i852GM/GME
• i875PE
• E7210
• i925X
• i915P/G
• i955X
• i945P / G
• Intel P965 / G965 / Q965 / Q963
• Intel 975X
• X38 / P35 / G35 / G33 / G31 / Q35 / Q31
• X48 / P45 / P43 / G45 / G43 / Q45
• X58
• H55 / H57 / Q57

グラフィック・アクセラレーター

Intel i740

• Intel 740
• Intel 810
• Intel Extreme Graphics
• Intel Graphics Media Accelerator

イーサネット・コントローラー

• intel 8259xシリーズ
• intel 8257xシリーズ
• intel 8256xシリーズ
• intel 8255xシリーズ
• intel 8254xシリーズ

デスクトップ・ボード（マザーボード）

インテル純正チップセット

• エクストリーム・シリーズ
• メディア・シリーズ
• エグゼティブ・シリーズ
• クラシック・シリーズ
• エッセンシャル・シリーズ

サードパーティ製チップセット

• エッセンシャル・シリーズ

フラッシュメモリー

NOR型フラッシュメモリを得意とするが、前述の通り、事業をSTマイクロエレクトロニクス、フランシスコ・パートナーズとの合弁会社「Numonyx」に移管した。NAND型フラッシュメモリは、マイクロン・テクノロジーとの合弁会社「IM フラッシュ・テクノロジーズ」にて生産され、Intel/Micron双方のブランドで販売される。

ソリッドステート・ドライブ (SSD)

デスクトップパソコン、ノートパソコン向け

• X18-M Mainstream SATA SSD
• X25-M Mainstream SATA SSD

容量はいずれも80GBまたは160GBである。

サーバー、ワークステーション、ストレージ・システム向け

• X-25E Extreme SATA SSD - 容量は32GB。64GBのものも予定されている。

ソフトウェア

• Intel C++ Compiler
• Intel Fortran Compiler
• Intel Math Kernel Library
• Intel Integrated Performance Primitives
• Intel Threading Building Blocks
• Intel Thread Checker
• VTune Performance Analyzer

過去の製品

※現在はすべて撤退。

この節は執筆中です。加筆、訂正して下さる協力者を求めています。

その他

社是

社是はないが、"Six Values"と言われており、インテル社内の基本ルールとされている。1974年の"Eleven Values"が起源である^[1]。そのうち、QualityとCustomer Orientationは日本企業の製造管理に学んだものである^[1]。

Intel Six Values

1. Customer Orientation
2. Discipline
3. Quality（品質）
4. Risk Taking（危険を負う）
5. Great Place to Work
6. Results Orientation

投資活動

インテルはその豊富な資金力を背景にインテル キャピタル (Intel Capital)の名称でベンチャーキャピタル活動も行っており、日本企業に限っても過去に以下のような企業に出資している。

• エルピーダメモリ
• 日本通信
• トリケミカル研究所
• ベルロックメディア（吉本興業の戦略子会社）
• デジオン
• ネットインデックス
• ビットワレット
• UQコミュニケーションズ

ブランド価値

ブランド調査会社インターブランドのBusinessWeek誌と共同で行った"The Best Global Brand Ranking 2006"の調査では、インテルのブランド価値は約300億ドルに相当し、コカ・コーラ、マイクロソフト、IBM、ゼネラル・エレクトリックに次いで世界で5番目となっている。

Wintel

1990年後半頃を中心に、PCの主たる構成要素の2つの部分である基本ソフトOSとCPUを、マイクロソフトとインテルでそれぞれほぼ独占している状況を揶揄的に表現して(Windows + Intel =) Wintel（ウインテル）と呼んだ。今はあまり言わなくなった。その背景にマイクロソフトがインテルに対してAMD64を採用する様要請したり、インテル以外のCPU開発に投資したり、逆にインテルがLinuxベンチャーキャピタルに投資する等、両者は互いに比較的健全な関係になった事があげられる。逆にアップルとインテルは、インテルが未発表のCPUをアップルが採用したり、インテルがアップルの為に密かに1年もかけてカスタムCPUを設計製造するなど、かつてのWintelよりも親密な関係を構築している。

独占禁止法違反の疑い

米インテルは1998年6月より米連邦取引委員会 (FTC)の独占禁止法 (Antitrust Law)違反に関する審理を受け、1999年3月に和解している。日本法人は2005年3月8日に独占禁止法違反で日本の公正取引委員会より排除勧告を受けている。ヨーロッパではインテルが欧州で不当な販売方法を行っているとして欧州委員会が2001年から調査してきたが、一時静かだった後あらためて欧州委員会が2004年に調査を開始していた。この結果、2007年7月27日 欧州委員会は米インテルに対してEU競争法（日本の独占禁止法に相当）違反の疑いがあると告知した。日本と欧州連合の勧告では、CPUの販売で競合他社の製品を使わないように不当に働きかけたと指摘された。この取引に応じなかったシャープと一時期ほぼ断絶状態にあった。

これに対して、インテル法務責任者は、MPU市場は正常に機能しており、インテルの行動は適法だと確信していると発表した。またAMDは、消費者やPCメーカーのための市場開放が進むだろうと今回の告知を歓迎した。

2008年には、米ニューヨーク州が米インテルに対して独占禁止法違反の疑いがあるとして、文章や情報を求める召喚状を送付した。同社がライバルのAMDを市場から閉め出すことでAMDならびに消費者やコンピューターメーカーに損害を与え、独占禁止法に違反していないかを検討するのが目的だとされる。インテルは現在PC向けプロセッサ市場の8割近くを占有しており、こうした地位を乱用していないかが争点とされている。政府機関による同様のインテル調査は2005年3月の日本を皮切りに、韓国、欧州の3拠点で立て続けに行われており、米国でのケースは4例目となる。

2009年5月13日、欧州委員会はインテルに対して10億6000万ユーロの制裁金を命じた。 欧州委員会の発表では、インテルは主要なコンピュータメーカーに対してはたらきかけ、インテルからCPUを購入することの見返りにメーカーに対してリベートを支払ったとされる。また、各小売業者に対して金銭を渡し、インテル製のCPUを搭載したコンピュータのみ販売するよう取り計らったことが指摘されている。さらに、インテルはコンピュータメーカーに対して、AMD製のCPUを搭載した製品の販売差し止めや、発売延期を求め、それら製品の販売ルートに制限を加えたとされる。インテルは欧州委員会の決定内容については争うものの、同委員会の制裁措置を受け入れる意向を発表した^{[18] [19]}。

2009年11月4日、米ニューヨーク州のアンドリュー・クオモ司法長官が、インテルを独占禁止法違反（反トラスト法）の疑いで告訴した。当時、一部のコンピューターメーカーに巨額のリベートを提供する見返りとして、AMD製のCPUを使わないよう圧力をかけていたという。更に、ヒューレット・パッカード、IBM、デルなどの主要コンピューターメーカーに対しては、AMD製のCPUを利用したパソコンやサーバーなどを販売した場合は報復措置を取ると脅していたとされ、例えば当時のヒューレット・パッカードに対しては、ひとつでもAMD製品を利用した場合は開発中のインテル製品の一部を「引き揚げる」と圧力をかけたとしている。

訴訟では、不当行為の是正、州政府機関および顧客への損害賠償、追徴金などを求めている。^{[20] [21]}

2009年11月にインテルとAMDは和解を発表した^[22][23]。 和解によって両社は独占禁止法やライセンスなどのすべての訴えを取り下げ、5年間の特許クロスライセンスを締結し、インテルはAMDに12億5000万ドルを支払い、不当な契約を行わないことで合意した。ただし、両社間だけの問題でない独占禁止法違反に関する調査は米連邦取引委員会や欧州委員会などの各国機関で継続される。

2009年12月16日、米連邦取引委員会 (FTC)はインテルを提訴した^[24]。同日、インテルは反論の声明を発表した^[25]。

関連項目

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外部リンク

• Intel Corporation（USA本社 英語版）
• インテル（日本法人 日本語/英語混在）
• プロセッサ温故知新（元社員、嶋正利のコラム）
• CPUとともに歩む広告・コミュニケーション（インテルマーケティング本部長のインタビュー）

脚注

出典

1. ^ 道本健二、内田泰著　『ネットブック第二幕』、日経エレクトロニクス2009年7月27日号