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建築物（けんちくぶつ）とは、建築された構造物。

日本の法律用語としては建築基準法に定義があり、土地に定着する工作物(こうさくぶつ)^[1]のうち特定条件を満たすものが建築物とされる。

法律用語の"建築物"と刑法や文化財保護法に見られる"建造物"については「法律上の定義」の節を、英語"building"と外来語"ビルディング"ついては「ビルディングと英語building」の節を参照。

法律上の定義

建築物の定義

建築基準法^[2]第二条第一号に定義があり、他の法律からも参照されている^[3]。この定義によると、建築物は土地に定着する工作物^[1]のうち、

1. 屋根及び柱若しくは壁を有するもの（これに類する構造のものを含む。）
2. 1.に附属する門若しくは塀
3. 観覧のための工作物
4. 地下若しくは高架の工作物内に設ける事務所、店舗、興行場、倉庫その他これらに類する施設(鉄道及び軌道の線路敷地内の運転保安に関する施設並びに跨線橋、プラットホームの上家、貯蔵槽その他これらに類する施設を除く。)

をいい、建築設備を含む。建築設備は同条第三号に定義があり、土地に定着し建築物に設ける工作物のうち、

電気、ガス、給水、排水、換気、暖房、冷房、消火、排煙若しくは汚物処理の設備や

煙突、昇降機若しくは避雷針

をいう。

建造物の定義

法律用語としての"建造物"の定義は必ずしも明確ではない。刑法^[4]や文化財保護法^[5]においては"建築物"ではなく"建造物"が用いられているが、建造物には建築物の定義を満たさない建物も含まれうる^[6]。

刑法では、建造物が現住建造物か非現住建造物による区別がある条項^[7]と、無い条項^[8]が見られる。

現住建造物…現に人が住居に使用し又は現に人がいる建造物

非現住建造物…現に人が住居に使用せず、かつ、現に人がいない建造物

である。

建築物の種類

耐火建築物と準耐火建築物の二種類

用途による分類

• 特殊建築物以外の主な用途
  • 住宅（共同住宅=集合住宅は、特殊建築物）
  • オフィスビル
  • 駅（駅舎）・空港
  • 官公庁舎・警察署・消防署・交番
  • 公衆便所
  • 寺院・神社・教会
  • 城・宮殿
  • 競技場・球場（スタジアム）
  • 橋
• 特殊建築物　（建築基準法別表第一、同法施行令第115条の3、同令第19条第1項より）
  • 劇場・映画館・演芸場・観覧場・公会堂・集会場
  • 病院・診療所
  • ホテル・旅館
  • 工場
  • 下宿・寄宿舎
  • 児童福祉施設等
    • 児童福祉施設・助産所・身体障害者更生援護施設・精神障害者社会復帰施設
    • 保護施設・婦人保護施設・知的障害者援護施設
    • 老人福祉施設・有料老人ホーム・母子保健施設
  • 学校・体育館
  • 博物館・美術館・図書館
  • ボウリング場・スキー場・水泳場・スポーツの練習場
  • 百貨店・マーケット
  • 展示場
  • キャバレー・カフェー・ナイトクラブ・バー・ダンスホール・遊技場
  • 公衆浴場・待合
  • 料理店・飲食店
  • （物品販売業を営む） 店舗
  • 倉庫
  • 自動車車庫・自動車修理工場
  • 映画スタジオ・テレビスタジオ

構造による分類

• 建築構造材料による分類
  • 木構造・木質構造
    • 軸組構法（在来工法）
    • 枠組壁構法（2×4工法）
    • 木造パネル構法
    • 丸太組構法（ログハウス）
  • 鉄骨構造・鋼構造（S造）
    • 重量鉄骨構造
    • 軽量鉄骨構造
  • 鉄筋コンクリート構造（RC造）
  • 鉄骨鉄筋コンクリート構造（SRC造）
  • コンクリート充填鋼管構造（CFT造）
  • 補強コンクリートブロック造（CB造）
  • レンガ造
  • 膜構造
• 構造形式による分類
  • ラーメン構造
  • ブレース構造
  • トラス構造（平面トラス・立体トラス）
  • 壁構造・壁式構造
  • 架構式構造
  • 組積造
  • ボールト構造・シェル構造
  • ケーブル構造 （吊り構造）
  • 空気膜構造
• 応答制御による分類
  • 免震構造
  • 制震(振)構造

形状による分類

• 平屋
• 高層建築物
• 超高層建築物（超高層ビル）
• 塔

建築物の部位

• 屋根
• 柱
• 梁
• 壁
• 床
• 階段
• 基礎
• 天井

建築物の歴史

建築史 - 日本建築史 - 日本近代建築史を参照のこと

著名な建築物

各用途項目を参照のこと

ビルディングと英語building

英語"building"や、これをカタカナにした外来語"ビルディング"("ビル"はその省略形)には、必ずしも学術的なまたは法律上の明確な定義は無い。"building"を辞書で引くと「屋根と壁を伴う構造物」といった定義があり^[9][10]、この語義では建築基準法にいう建築物に近い(→「法律上の定義」の節)。他方、"ビルディング"の定義では、建築物でも構造が鉄筋コンクリート構造などであるものに限り、高さもある程度、高いものに限っている辞書が複数、見られる^[11]。

関連項目

• 建築 - リフォーム - 解体
• 建築物管理（ビル管理）
• 平屋 - 低層建築物 - 中層建築物 - 高層建築物 - 超高層建築物
• 建築家
• 歴史主義建築
• 公共建築百選
• 地震PML
• 雑居ビル
• 世界遺産
• 爆破解体
• 1960年代の建築 - 1970年代の建築 - 1980年代の建築 - 1990年代の建築 - 2000年代の建築
• Category:建築物の画像
• Category:教会堂
• Category:西洋館
• Category:近代建築
• Category:現代建築

脚注

1. ^ ^{a b} 工作物 (こうさくぶつ)〔法律用語〕: 「建物・塀・橋などのように土地に接着して設置されたもの」(三省堂『大辞林』電子版データ『スーパー大辞林』 3.0)
2. ^ 建築基準法(昭和25年法律第201号)
3. ^ 景観法、都市計画法、都市公園法など。
4. ^ 刑法(明治40年法律第45号)
5. ^ 文化財保護法(昭和25年法律第214号)
6. ^ なお、文化財保護法にもとづいて国宝、重要文化財、重要有形民俗文化財、特別史跡名勝天然記念物又は史跡名勝天然記念物として指定／仮指定された建築物については、建築基準法は適用されない(建築基準法第三条第一項)。
7. ^ 区別がある例: 第百八条（現住建造物等放火）、第百九条（非現住建造物等放火）、第百十九条（現住建造物等浸害）、第百二十条（非現住建造物等浸害）。
8. ^ 区別が無い例: 第百三十条（住居侵入等）、第二百六十条（建造物等損壊及び同致死傷）。
9. ^ building noun 1 (可算) "a structure such as a house or school that has a roof and walls" (Oxford Advanced Learner's Dictionary -6e)
10. ^ building n. 1."a structure with a roof and walls" (The Concise Oxford Dictionary -10e)
11. ^ 岩波書店『広辞苑』第五版、大修館書店『明鏡国語辞典』。

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