アイテム課金

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アイテム課金（-かきん）とは、主にオンラインゲームや携帯電話ゲームなどで導入されているシステムで、ユーザーにゲーム内で利用できるアイテムを販売する課金制度。

目次

概要

主に韓国で開発されたオンラインゲームや携帯電話ゲーム、およびPS3・Xbox 360（ダウンロードコンテンツ）用のゲームソフトによく見られるシステムで、リアルマネー（現金・電子マネー）を使い、またはプリペイドカードなどでポイントを購入し、ゲームで使用できる「仮想通貨」としてアイテムを購入することでゲームプレイが有利になったり、ゲーム内で操作するキャラクターの容姿や能力をより個性的・魅力的なものへと変化させることもできる。

販売されるアイテムは、ゲーム内では入手の困難（もしくは不可能）なレアアイテム、ゲーム内の狩りやクエストで入手できるものより性能が高いアイテム、キャラクターの服装などのアバター関連アイテム、経験値獲得効率アップをはじめとした利便性を向上させるアイテムなどがある。アイテムに利用期間（使用開始日から1週間・1ヶ月など）が設定されているケースや、アイテムの販売期間が限定されているもの、さらには販売終了後に再発売を行わないことを謳って希少感を高めているケースもある。

アイテム課金ゲームの多くは基本料金が無料という触れ込みで運営されているが、定額課金制とアイテム課金による従量制度の両方を組みあわせたハイブリッド課金と呼ばれる形態のゲームも増えている。

メリット

アイテム課金のゲームの大半は基本料金について無料の設定、すなわち月ごとに定額料金を払わずに済むというシステムに起因するものである。

プレイヤーにとってのメリット

基本的にプレイ料金が無料であるため敷居が低く、オンラインゲーム初心者でも気軽にプレイできる、興味を持った者がとりあえず軽いお試し感覚でプレイできる。

また、基本無料の謳い文句の通り、課金アイテムを購入しない限り請求が発生することがないため、プレイヤーの勝敗ややりこみにこだわらなければ課金を行うことなく遊び続けることも可能である。

運営会社にとってのメリット

課金しなければプレイ自体ができない月額課金のタイトルと異なり、アカウントさえ登録すればプレイヤーが気軽にプレイできるため、同時接続数の量的確保が容易であり、同時接続数が増加すればするほど、その中から有料アイテムを購入する可能性のあるユーザーも増えることになる。

また、動作可能なスペックを満たしたパソコンにクライアントソフトが入っていれば課金してなくても常時プレイが可能であることから、運営側にとってはユーザー数のアピールが必要な場所で「登録アカウント数＝アクティブユーザー数」という形で事実上取り扱うことができるのも利点である。

問題点

基本料金無料による問題

  • 広告（特にTVCM）において、「無料」という語の使用に対する規制や条件がほとんどない（法的規制の）不備をつき、安易に「（基本料金が）無料」のみが目立つよう強調（表示）し、「有料のコンテンツがある」ことについての警告は目立たないよう（短時間で消えるよう）ごく小さな字で表示する（実際上は有料のコンテンツの方が多いが、ほとんど宣伝されない）。
  • 「無料」に気を引かれて有料のアイテムやコンテンツの存在を知らないままプレイした結果、知らないうちに数万円もの料金が上乗せされる形で請求される。[1]
  • 有料アイテムの金額では、通貨単位に日本円を使わず、「（アイテム）○○ポイント」のような馴染みない表示となるため、「リアルマネー」でポイントを購入する（リアルマネーが請求される）か「ゲーム内の仮想通貨[2]」で購入する（リアルマネーが請求されない）、のどちらになるのか判断しにくい（プリペイドカードで前払いしている場合は除く）。
    • この判断のしにくさが、後々に料金面におけるトラブルの原因となる。
  • 携帯電話ゲームの場合、高額のパケット通信料も請求されるため、ユーザーのパケット定額制への加入が暗黙の前提条件となっている。
  • 実際に課金アイテムに支払える資金力の差が、プレイヤー間の有利性の差にほぼそのまま直結する。

リアルマネートレーディングにまつわる問題

有料アイテムをキャラクター同士で取引できる場合、間接的に現実世界の財産がゲーム内財産に換算可能であり、その逆もまた然りということになり、結局はリアルマネートレーディング（RMT）行為の原因になってしまう。このため、ゲームによっては、有料アイテムを使ったユーザー間取引を不可としているものや（トリックスターラブなど）、有料アイテムのトレードは認めず処分も基本的に破棄のみ（初期の『ヨーグルティング』など）というタイトルもある。

アイテムくじ

アイテム課金を採用しているゲームの多くで、ゲーム内アイテムを商品とした景品くじが販売されている。

このくじについては景品は多くの種類が用意されている。その中にはくじでしか入手ができない、強力なレアアイテムやファッションアイテムが目玉景品として入ることも多い。

だが、この目玉景品の当たる確率は運営会社のさじ加減次第といえ、特に強力なレアアイテムは出現率が低く抑えられていることが多く、女神転生IMAGINEでは10万円を投じてもレアアイテムが出なかったプレイヤーが、運営会社を提訴するという事態も起きている。[3]

会社間における導入状況

アイテム課金を導入している会社は韓国の企業に多い。特にネクソンジャパンとゲームオンはアイテム課金に積極的であり、少数ながら残っていた月額制およびハイブリッド課金の全タイトルにおいても2007年初頭までにすべてアイテム課金制度へ移行している。ガンホーおよびゲームポットにおいても、ほとんどのタイトルでアイテム課金を導入している。ゲームによってはそこそこの売上を出しており、以前、テレビ番組のインタビューの中でスカッとゴルフ パンヤで月1億程度の課金があったという。

一方でスクウェア・エニックスやセガなどといった日本の企業は月額制およびパッケージ支払いを導入しているところが多く、アイテム課金のみというところは韓国と比較して極めて少ない。

主なアイテム課金制のオンラインゲーム

（以上アルファベット順および50音順）

脚注

  1. ^ 無料携帯ゲームの相談３倍増…小学生がトラブルに 読売新聞 2009年12月17日
  2. ^ ここでいう「ゲーム内の仮想通貨」とは、RPGやテーブルゲームなど特定のゲームのみで使用でき、他のゲームでは使用できない通貨のことを指す。
  3. ^ 『女神転生』でユーザーがメーカーを訴訟！ トレビアンニュース 2007年9月12日

関連項目

外部リンク


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